ASIAN NOMAD LIFE

日本、香港、中国で生活・仕事をしてきてシンガポール在住8年目。
政府財政が健全だといいこともあるよ、という話。
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    JUGEMテーマ:シンガポール

    先週後半からの旧正月疲れと、あちこちで新年会がありまだまだお正月ムードが続いたおかげで、今週はなんとなく終わってしまいましたが、そんな中でもシンガポール政府のみなさんは精力的にお仕事されていて、2018年度予算が発表されて財務大臣はその説明にあちこち駆け回っていました。

     

    2017年の世界的好景気を受け、シンガポールのGDPは前年比3.7%増。税収も大幅に伸びて、来年からと大方が予想していた少子高齢化対策に伴う消費税増税(現行7%を9%に)も、2021年から2025年の間に景気動向をみながら行うということに。

     

    いっぽうでたばこ税は即日10%増税のほか、地球温暖化対策の一酸化炭素税の導入や過熱気味の不動産購入税などの増税の他、国境を越えたゲームダウンロードや音楽ストリームなどへの新たな課税も公表されました。

     

    大幅な予算措置としては地下鉄システムの整備や公団住宅の新たな建設費など、インフラ関係がメインで「まだまだ成長するぞ」との強い決意がにじみ出る内容。教育にも力を入れていて、昨年から本格的に始まったリカレント教育予算継続の他、貧困世帯の教育補助も大幅に増額するとしました。

     

    中でも羨ましいなーと思ったのは、21歳以上のシンガポール国民全員にSG$100〜$300(約8,000円〜24,000円)の特別ボーナスを配るとの発表。以前も選挙前などに実施していたこともあるようですが、今回のように「大幅にお金余ったから」と国民に還元するのは私が知る限りでは初めてです。

     

    財政が健全で、必要なところにしっかりと予算配分ができ、その結果経済もうまく循環している状況がよくわかり、国民も「いろいろ言いたいこともないではないけど、この政府だったら安心して政治を任せられる」と信頼している様子。私は国民ではないのでボーナスもらえませんが、ずっと税金を払ってる日本政府にも将来ぜひこんな政策を期待したいものです。

    | 後藤百合子 | シンガポール社会 | 18:56 | - | - |
    見えない障がいは自己責任か?
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      JUGEMテーマ:政治

       

      ある落語家の方が、日本には貧困問題はない、というツイートをされて批判を浴びているようです。

       

      現在の日本で「相対的貧困」ばかりがクローズアップされる風潮には私も若干疑問を感じてきましたが、日本の貧困は絶対に自己責任、という決めつけには強い違和感を覚えました。それは今、私が8歳の発達障がい(ADHD)児の子育て真っ最中だからです。

       

      ADHDは、注意欠如・多動性障害という脳の機能障がいです。この障がいがあると、何かに集中して作業をしたり、じっと座って人の話を聞いたりすることができません。また、日頃の行動は衝動的で、かっとなってひどい言葉を口走ったり、子どもではとっさに暴力をふるうことがままあります。

       

      我が家の娘は保育園と幼稚園を合計3回退学になり、昨年、正式に病院の診断を受けて薬を飲み始めるまでは、毎月のように親が学校に呼び出されて注意を受けていました。

       

      ADHDは脳の機能障がいですから、精神的なものではなく、一種の身体障がいです。ADHDをもつ人の脳は前頭部がほとんど働かないため、注意力や集中力に欠け、学習や仕事に困難をきたすのはもちろん、下手をすると日常生活もままなりません(娘は小3ですが、薬を飲んでいないといまだに用を足した後トイレを流せませんし、引き算の概念もどうしても理解できません)。

       

      例えば、生まれつき四肢に障がいがあって身体を使った仕事ができない人や、重度の知的障がいがあって通常の職場での仕事ができない人に向かって「仕事ができないのは自己責任」と批判する人は皆無でしょう。しかし、ADHDをはじめとする発達障がいの人たちは、外から見ると何ら健常者と変わらず、知的レベルも特別劣っていない人が多いため、何かにつけて「自己責任」を追及されるのです。娘も親も幼児の頃から周囲に「何とかしろ」と言われ続けてきましたが、いくら躾を厳しくしても、思うように脳が働いてくれないので改善のしようがありませんでした。

       

      さらに問題を複雑にしているのは、このような発達障が遺伝によるケースが多いことです。

       

      我が家の娘の生母は文盲で、自分の名前さえ書けません。読み書き計算ができないのでそもそもろくな仕事にはつけませんが、何とか定職を得てもすぐに辞めてしまい、ゴミ拾いのようなその日暮らしの仕事に戻ってしまいます。

       

      当初は貧しく教育を受けられなかったためにそうなったのかと思っていました。しかし現在では(貧しいのはもちろんですが)、恐らく彼女もADHDをもっていて放置されたまま大人になってしまったのが主な原因ではないかと思っています。

       

      通訳を介して話をしても彼女は決して知的レベルが低いわけではありませんし、何より「娘を私と同じような大人にしたくない。海外に出してきちんと教育を受けさせたい」と養子に出すことを決意し、つてを頼ってそれをやり遂げたわけですから、立派な意思の力を持っており、1人の女性として私は大変尊敬しています。しかし、もし彼女が娘を自分で育てていたとしたら、恐らく娘は母親と同じ人生をたどることになったでしょう。

       

      鈴木大介さんの『最貧困女子』は、最底辺のセックスワーカーとして働く女性たちを取材した渾身のノンフィクションです。

       

      彼女たちは、いい加減で約束を守らず、何か努力をしているようにもみえず、その日暮らしの行き当たりばったりの生活を送っており「自己責任」の「じ」の字も知らないように見えます。また、生活保護を受けたくてもどうしたらいいかわからず(わかっても申請書類の記入ができず)、中には生活保護の存在そのものを知らない女性もいます。

       

      そんな彼女たちのほとんどが、外見からではわからない、精神障がい、知的障がい、発達障がいという障がいを抱えており、自分の力ではどうしようもなくそんな生活を送らざるを得ない、と鈴木さんは言います。そして私には、彼女たちの姿はそのまま、娘やその生母の姿と重なって見えるのです。

       

      何らかのADHD傾向をもつ人は全人口の5〜7%を占めると言われています。また、学校で娘の面倒をみてくれているカウンセラーが担当している児童の中には、軽度の自閉症の子どもや、ディスレクシアという文字が読めない子どもも何人もいます。このような子どもたちが、障がいを克服できる技術を身につけないまま社会に出てしまい、不適応を起こして貧困に陥ったら、果たして私たちには「自己責任」と非難する権利があるのでしょうか?

       

      もちろん、障がいがあるのだからすべて社会が面倒をみるべきだ、ということを私は言いたいのではありません。

       

      ただ、見えない障がいをもつ人たちが世の中には一般の想像以上の数で存在していること、一見して障がい者に見えないからといって、彼らにできないことをすべて自己責任として片づけることは、逆に、社会の構成員としての私たち自身の責任を全うしていないことになるのではないかと考えるのです。

       

      障がいをもつ人=社会的弱者の自己責任を問う前に、彼らを社会に受け入れ、彼らが自分の能力を十分に発揮できる社会を作ることこそ、私たち「健常者」の自己責任ではないでしょうか。

      | 後藤百合子 | 日本社会 | 13:58 | - | - |
      シニア婚はメリットだらけ
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        JUGEMテーマ:幸せなお金と時間の使い方

         

        ■結婚したくない、相手がいない結婚適齢期の男女

        「結婚はコスパ悪い」と考える独身男性や「結婚したいけれど相手がみつからない」独身女性が増えています。2015年の国勢調査では生涯未婚率は男性で23.37%、女性で14.06%に。

         

        この記事によると、女性が感じる結婚のメリットは、家庭や子どもをもったり、経済的に余裕がもてる、と答える人が多く、それが男性にとってはそのまま「家族の扶養責任」や「事由に使えるお金が減る」といったデメリッにつながっているといいます。

         

        身もふたもない言い方をしてしまうと、女は「カネをよこせ」、男は「カネは渡さん」と思っているわけで、こんな人たち同士がマッチングされるわけがありません。女が結婚したがるのもカネならば、男が結婚したがらないのもカネ。双方譲れないポイントがここでぶつかっているわけで、それでは非婚化が進むのも当然なのでしょう。いくら夫婦は経済活動の一単位とはいえ、あまりに世知辛い結果といえるのではないでしょうか。

         

        と筆者が言うように、以前は結婚について利害(?)が一致していた男女も、コンビニや便利な生活家電の普及で男性が独身でも日常生活に困らなくなり、女性は女性で子育てや家事をしながら自分も生活費を稼がなければならない生活は嫌というのであれば、結婚や子どもが減っても当然です。

         

        ■女性有名人のシニア婚が増加中

        いっぽう、昨年63歳で結婚して大きな話題となった阿川佐和子さんや、57歳でやはり初婚の浅野ゆう子さんをはじめ、63歳で結婚した桃井かおりさん、58歳で結婚した小林幸子さんなど、ここ数年、長年にわたってキャリアを築いてきた女性たちがシニア婚するケースが増えてきています。

         

        このような年齢での結婚にはいろいろな事情もあるのでしょうが、父親の介護を体験した阿川佐和子さんの「介護が必要になったときに老後をどうするか考えた」という言葉が私は特に気になりました。

         

        若い頃と違い、シニアと呼ばれる年齢になれば人生の酸いも甘いも経験し、損得感情だけで結婚を考える人はごく少数になります。阿川さんのこの言葉も、ただ「将来介護してくれる人がほしい」と解釈するのではなく、(自分がするかもしれない)介護を含めた人生後半のパートナーがほしい、ということだと思います。

         

        そこで今回は、思いつくままにシニア婚のメリットを考えてみました。

         

        ■こんなにあるシニア婚のメリット

        <老後の金銭的リスクヘッジ>

        シニア婚では女性もそれまでずっと働いてきたケースがほとんどでしょう。

         

        年金や貯金など老後を支える蓄えは女性が専業主婦だった場合と比べて格段に多くなりますし、シニア世代につきもののリストラや病気などにより職を失っても、相手が働いていればすぐに生活に困ることはなくなります。定年後に転職や再雇用で給料が下がっても二馬力でしたら極端な倹約をしなくても生活可能です。

         

        定年後も働き続ける目的でいったん仕事を辞め、リカレント教育を受けようという決断も、相手が働いていれば生活を考えて迷うことは少なくなるでしょう。

         

        <介護のリスクヘッジ>

        配偶者も子どももおらず、独身で歳を重ねる人が一番恐れるのは、病気になって体が動かなくなったり、認知症になって日常生活が送れなくなることでしょう。

         

        シニア婚で配偶者ができればお互いに介護できるのはもちろんのこと、入院するにしても施設に入所するにしても多くの場合、身元保証人や後見人が必要です。兄弟や甥姪などに気軽に頼める環境ならば別ですが、そうでない場合はやはり配偶者がいるにこしたことはありません。

         

        さらに、シニア婚した配偶者に連れ子がいた場合、円満な関係を築くことができれば、配偶者が亡くなった後でも後見人役を引き受けてもらうことが期待できます。

         

        <共同生活による生活コスト削減と家事労働の分担>

        おひとり様で暮らすより、2人で暮らしたほうが1人当たりの生活コストは断然低くなります。

         

        特に老後に大幅収入源になった場合、月数万円の違いでも数十年に及ぶ老後の生活を考えると大きな節約になってきます。また、年金が不足という夫婦では、アルバイトなどで1人で働くより2人で働いたほうが働く時間が少なくてすみ、体力的に負担になりにくいですし、そもそも1人あたり稼がなければならない金額が減るので気持ちにもゆとりが出ます。

         

        また、2人ともそれまで身の回りのことは自分で行ってきた長い経験がありますので、家事スキルも相当に高いはずです。若い人たちのように家事の一方的な負担によりストレスがたまり夫婦仲が悪くなるケースも少ないと思われます。

         

        <孤独の回避>

        旅行や趣味などでどこかへ出かけるとき、相手がいると楽しさは倍増します。女性の場合は友人が多く相手には困らないかもしれませんが、男性はやはり配偶者が一番でしょう。何十年も過ごしてきたので老後は別々に楽しみたいという夫婦とは違い、シニア婚では結婚してからの時間が少ないですから、2人で楽しめる時間がたっぷりです。

         

        また、1人で食事をする人は、独居で1.2倍死亡リスクが高まり、家族と同居では1.5倍になるそうです。独身と比べてだけでなく、結婚している夫婦と比べても、2人で過ごす時間の多いシニア婚夫婦のほうが長生きチャンスが増えそうです。

         

        ■人生100年時代に第二ステージの家庭生活を考える。

        思いつくままに書いてみましたが、こう考えてみると、自立した大人同士のシニア婚にはメリットばかりのような気がします。

         

        人生100年時代、キャリアやお金も大事ですが、人生の伴侶とどう向かいあっていくか、独身の方は、伴侶を新たに獲得することも含めて、人生第二ステージの家庭生活を真剣に考える時代に入っていると思います。

        | 後藤百合子 | ライフマネージメント | 14:32 | - | - |
        シンガポール国民の職を確保し給料を押し上げる外国人労働者クォータ制
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          JUGEMテーマ:シンガポール

           

          昨日のブログ記事に、シンガポール人の叔母が80歳過ぎても飲食業で働き続けているという話を書きましたが、シンガポール人が高齢でも比較的簡単に職をみつけられるのには理由があります。

           

          それは、約3割の外国人労働者(実際には人口の4割が外国人ですが、私のようにシンガポール人と結婚したり長年シンガポールで働き続けて永住ビザをもつ外国人が1割おり、この層はシンガポール国民に準ずる扱いを受けます)の雇用に際し、シンガポール国民の雇用を義務づけるクォータ制をとっているからです。

           

          シンガポールの労働ビザは、高度人材ビザから家政婦ビザまでいろいろな種類がありますが、この中で最も多いのが「Work Permit」と呼ばれる比較的単純な労働に従事するためのビザで、昨年6月時点で975,800人の外国人がこのビザを支給されています。

           

          うち、建設労働者が約3割を占めますが、その他にも、ホテルや運輸、ビジネスなど就業職種は多岐にわたっており、叔母の働いている飲食業界も含まれます。

           

          特に飲食などのサービス関連業種につける労働者は出身国も決まっており、マレーシア、中国、北アジア(香港、マカオ、台湾、韓国)限定。中国人についてはビザ延長の年数も最初から決められています。

           

          もともとサービス業、特に小売店員や飲食店店員などはシンガポール人に人気がある職種ではありません。そのためマンパワーを外国人ワーカーに頼らざるを得ないのは日本のコンビニなどの現状と同じですが、大きく違うのは、政府によってシンガポール人の割合が一定以下にならないようクォーター制が強制されていることです。

           

          このビザでは、外国人労働者は職場での全体人数の40%を超えられないため、より多くの外国人労働者を雇うためには、さらに多くのシンガポール人労働者を雇う必要があります。また、外国人の割合が多くなればなるほど税金が上がりますので、雇用者としてはシンガポール人を多く雇ったほうが得なのです。

           

          とはいえ、ほぼ完全雇用状態のシンガポール。シンガポール人求職者の供給は限られているため、高齢者でも採用されやすく、賃金も決して悪くないという状況が続いています。

           

          私と同い年のあるシンガポール人の友人(独身女性)は、長年ホテルの客室係として働いていますが、趣味の旅行を楽しむためにときどき勤務先を辞めたり、数年前に母親を自宅で最期まで介護していたときはパート勤務になり、容体が悪くなる度に仕事を辞めていました。それでも次の仕事に困ることはなく、すぐにみつかるため、30代で買った公団住宅のローンもすでに払い終えたようです。

           

          日本では建前上は外国人労働者を受け入れていないことになっていますが、外国人就学生や研修生など、実際には外国人労働者なしでは一部の産業は成立しないのが現状です。この日経の記事によれば、リーマンショック後に増えた就労者の4人に1人は外国人というところまで外国人労働者の数が増えています。

           

          少子高齢化社会で外国人労働者に労働力を頼るのは仕方ないと思いますが、それにより、真剣に働きたいと求職している中高年層や高齢者の働き口が少なくなったり、外国人労働者に比べて賃金水準が低くなってしまうのであれば本末転倒だと思います。

           

          日本国民、特に求職弱者である中高年以上の就職率をどのように向上させ、賃金を上げるのか、シンガポールの国民クォーター制は一つの参考になると思います。

          | 後藤百合子 | シンガポール社会 | 14:28 | - | - |
          老後にお金がなくても幸せな条件
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            JUGEMテーマ:幸せなお金と時間の使い方

             

            先週金曜日から3日間、旧正月の三連休で普段より忙しい日々を過ごしていました。

             

            日本も最近は随分変わりましたが、シンガポールでは日本の以前のお正月と同じく、正月期間中には家族や親せきを呼んで食事をしたり、こちらから訪ねていくのが普通です(これは華人だけでなく、マレー系やインド系のお正月にあたる祭日でも同じです)。

             

            レストランやホーカーと呼ばれる屋台はほとんど休みになるか、営業しているところは非常に混雑して予約が取りにくくなるため、たいてい家で家族や来客用のご馳走を用意します。特に最近は親世代がみな80代を超えてきて大人数分の食事の準備が難しくなっているため、私もお正月用に料理したり、お菓子を作ったりと休み前から準備に励んでいました。

             

            夜はこうして毎日、家族(義理の父母と兄弟たち一家)と食事ですが、昼は父母の兄弟たちの家を回って、みかんを交換して近況を報告しあい、子どもはお年玉をもらいます。結婚した頃は毎年、10軒近く回っていたのですが、父方の兄弟がここ数年でほとんど亡くなってしまったため、今年は母方の伯(叔)母たちだけ。一人だけ存命の父方の叔母のところにも行こうとしたのですが、日曜日の都合を聞いたところ「その日は仕事で夜10時までいないから」と断られてしまいました。

             

            この叔母はちょうど80歳を少し超えたところなのですが、若いときからずっと飲食業界で働いています。

             

            子どもがおらず生活も余裕があるわけではありませんが、ちょっと年下の叔父ととても仲が良く、いつも大きなバイクに2人乗りで移動し、休みにはタイやベトナムなどへの旅行も楽しんでいるようです。早口でよく喋り、とても明るく元気な女性で、実際の年より随分若く(70代くらいに)見えます。

             

            もちろん年が年ですので体も不調なところはあるのでしょうが、同年代の他の叔母たちと比べても病気や体調不良の話を聞くことは少なく、大病をしたという話も聞きません。もし仕事を辞めてしまったらこの叔母がどんな生活をするのか、想像もつかないのです。

             

            昨年から今年にかけて、アメリカン・エアラインズの82歳の世界最年長客室乗務員ベット・ナッシュさんが脚光を浴びたり、シンガポールでも現役マクドナルド従業員ゴウさんが90歳で亡くなったりと、高齢ワーキングウーマンのニュースが注目を集めました。

             

            日本でも少し地方へ行くと、工場やお店などで70代、80代の方々(特に女性)が元気に働いているのは珍しくなくなりましたが、少子高齢化社会が進む今後はさらにこの傾向が強くなり、夫の叔母のように80代でも若い人たちと肩を並べて働き続ける方が増えていくのではないかと思います。

             

            お正月の親戚周りをしていて感じたのは、足が悪くなり、毎日テレビを観るくらいしかすることがなくなると、人間は一気に老けこむなということ。動かなくなるとだんだん知覚も鈍ってきますので、本人もつらいだろうと察します。

             

            体を動かせるうちはできるだけ動かして自分のペースで働き、社会に貢献して自分の生活も自分で賄えることのほうが、老後のためにと貯蓄に励み、早いうちから悠々自適の(何もしない)引退生活に入るより幸せなのではないかと、親世代が人生の最終段階に差し掛かってきた今年は特に強く感じました。

            | 後藤百合子 | 老いと向き合う | 15:51 | - | - |
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